こんにちは、はとです。
独身時代はなんとなく給料を使い、ボーナスで帳尻を合わせる典型的な浪費家でした。看護師になって10年、急性期病院と訪問看護・施設看護を経験し、今はプチFIRE生活を送りながら「お金と自由ラボ」を書いています。

娘が生まれてから、ようやく「お金は気合いでは増えない」と気づきました。教育費・住宅費・日々の生活費が一気に現実味を帯びるからです。そして2026年4月からは、健康保険料に上乗せする形で「子ども・子育て支援金」の徴収も始まりました。制度そのものは子育て世帯を支える仕組みですが、家計目線で見ると「地味に効いてくる負担増」が1つ増えたのも事実です。

この記事では、元浪費家・元看護師の私が実際に遠回りした経験と、簿記3級で学んだ数字の見方をもとに、子育て世帯が本当に優先すべきお金の順番を、後悔ベースで正直にまとめます。

①結論｜資産形成は「増やす前に、折れない家計にする」が最優先

私は以前、「とりあえず投資を始めれば前進」と思っていました。でも実際は、家計の土台がゆるいまま投資だけ先に進めると、急な出費のたびに積立を止め、結局メンタルも資産もブレやすくなります。

子育て世帯が本当に優先すべきことは、生活防衛資金を確保し、固定費を整え、家計が自動で回る仕組みを作ること。NISAやiDeCoは、その土台ができてからの「加速装置」だと今は考えています。

②2026年から始まった「見えない負担増」を知っておく

2026年4月分の保険料から、健康保険に上乗せする形で「子ども・子育て支援金」の徴収が始まりました。これは少子化対策の財源として、全世代・全企業が負担する新しい仕組みです。

健保連の試算では、支援金率は2026年度の約0.3％からスタートし、2028年度には約0.4％まで段階的に引き上げられる見込みです。たとえば標準報酬月額が50万円の会社員であれば、2026年度の負担額は月1,500円ほど（会社と折半で本人負担は750円程度）となります。

「月数百円〜千円程度」と聞くと小さく感じますが、社会保険料は基本的に一度上がると下がりにくいコストです。手取りが少しずつ削られていく前提で、固定費側を先に軽くしておくという発想が、これからはより大事になると感じています。

③まず見てほしい｜お金の優先順位ピラミッド

④元浪費家の私が後悔した5つのこと

後悔① 投資を始めれば安心だと思い、生活防衛資金を後回しにした

子どもが小さい時期は、思っている以上に突発出費が多いです。発熱で仕事を休んだり、保育園グッズを買い足したり、車検が重なったり。「現金は最低限でいい」と考えていた私は、何度も積立を崩しました。投資信託は長く持ってこそ意味が出るのに、途中で売る前提の家計設計になっていた時点で、資産形成としてはかなり危うかったと思います。

後悔② 固定費を放置したまま、節約を”気合い”で続けようとした

子育て中は忙しいので、日々の節約だけで家計を改善するのはかなりしんどいです。それより効果が大きかったのは、保険・通信費・使っていないサブスク・車の維持費などの固定費の見直しでした。一度下げれば、翌月から何もしなくても効果が続くからです。ちなみに固定費の洗い出しは、家計簿アプリで口座を自動連携してからのほうが圧倒的にラクでした（この話は後ほど詳しく書きます）。

後悔③ 教育費・老後資金・近い将来使うお金を全部同じ財布で考えていた

「とりあえず積み立てていれば大丈夫」と思っていた時期は、教育費も老後資金も旅行費も、頭の中では全部ひとまとめでした。でも、使う時期が違うお金を同じ感覚で管理すると、必要なタイミングで困ります。10年以内に使う可能性が高いお金と、20年以上先まで引き出さない前提のお金は、本来分けて設計すべきだと後からわかりました。

後悔④ 夫婦でお金の優先順位を共有せず、なんとなく進めていた

教育費を厚めにしたいのか、住宅ローン返済を急ぎたいのか、老後不安を先に減らしたいのか。ここがズレたままだと、片方は節約、片方は消費になりがちで、家計の推進力が出ません。数字より先に、夫婦での認識合わせが必要でした。

後悔⑤ “積立額”ばかり見て、暮らしが続くかどうかを考えていなかった

SNSを見ていると、「毎月◯万円積み立てています」がとても立派に見えます。私もそれに引っ張られて、少し背伸びした積立額を設定したことがありました。でも子どもの成長に合わせて支出は変わります。大事なのは、今の積立額がすごいかどうかではなく、3年後も5年後も無理なく続けられるかです。

⑤教育費のリアルな数字を知っておく

「なんとなく怖い」で終わらせず、実際の数字を押さえておくと、目的別積立の設計がしやすくなります。文部科学省の令和5年度「子供の学習費調査」では、幼稚園から高校卒業まですべて公立に通った場合の総額は約596万円、すべて私立の場合は約1,976万円とされています。

※出典：文部科学省「令和5年度子供の学習費調査」、金融広報中央委員会「知るぽると」。大学費用に短大・専門学校の学費は含みません。スマホでは横スクロールで確認できます。

⑥今日からできる3ステップ

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固定費を削って自動化する

保険・通信費・サブスク・住宅費を点検し、浮いた分を先取りで別口座へ流す設計にします。2026年からの社会保険料の緩やかな増加も、この土台があれば吸収しやすくなります。

とはいえ、「毎月何にいくら使っているか」が見えていないと、固定費のどこにメスを入れればいいかも分かりません。私は口座やカードがバラバラで、正直このステップで一番苦労しました。今はマネーフォワード MEで銀行口座・クレジットカード・証券口座をまとめて自動連携し、資産の増減も含めて毎月ワンタッチで確認しています。手入力ゼロで「見える化」できるので、忙しい子育て世帯ほど合っていると感じています。

マネーフォワード MEで家計を自動で見える化する →

⑦よくある質問

※本記事は情報提供を目的としており、特定の金融商品・制度の利用を推奨するものではありません。投資は自己責任で、ご自身の判断で行ってください。